刑事事件コラム(刑事弁護)

傷害事件を起こしてしまった。どんな罪になるのか不安

刑事事件コラム(刑事弁護)

一口に傷害罪といっても責任の大きさ、つまりどんな刑に処せられるのかは、その手段と結果によって大きく違ってきます。

手段でいうと、素手で殴るというものから、包丁で刺すというような凶器を使うものまで様々です。

結果でいうと、全治3日の打撲傷といった軽傷から、全治不明の脳挫傷のような重傷までいずれも傷害罪です。

このように、傷害罪では、手段と結果が多様なので、同じ傷害罪でも責任の重さが大きく異なることとなるのです。

 

まず手段から考えると、素手で殴った場合より、重い怪我を負わせる可能性のある、刃物のような凶器を使った場合は責任が重くなります。また、同じ刃物でも、包丁と果物ナイフでは包丁の方が重くなることが多いといえます。

刃物の場合、その使い方も問題となります。刺す方が切るよりも重い怪我となることが多いからです。

ですから、たとえ全治1週間の怪我であったとしても、包丁で突き刺したという場合であれば厳しく評価されることになります。

 

次に結果から考えると、『2週間』『1か月』というのが基準となると思われます。 

怪我の程度が全治2週間以内であれば、起訴猶予の可能性があります。ただし、起訴猶予となるためには最低でも被害者との示談が成立している必要があります。また、怪我の程度が2週間以内であっても、凶器を使っている場合には罰金となる可能性が高くなります。

怪我の程度が全治1か月以内となると罰金の可能性があります。しかしこの場合でも、被害者との示談が成立していて凶器も使っていなければ、起訴猶予の可能性もあります。

怪我の程度が全治1か月を超えると、起訴猶予の可能性はほとんどなくなり、最低でも罰金、通常は正式裁判となると思われます。

 

このように、傷害罪は、怪我を負わせた手段と怪我の程度によって、どのような処分になるのかが左右されます。ですから、人に怪我を負わせてしまった場合には、刑事事件の実務に詳しい弁護士にできる限り早く相談し、怪我の程度と取った手段に応じた弁護活動を依頼する必要があります。